マスク売り切れの店が続出

新型コロナウィルスが

世界の関心を集めています。

 

地方のスーパーやホームセンターでも、

個数制限を設けていても、

売り切れる店が続出しています。

 

中国の方が非常に多く購入して、

持ち帰る、あるいは郵送している、

などとの報道もあります。

 

 

とはいえ、

日本の方々も少なからず、

購入している、あるいは

 

購入を検討していたけど、

「売り切れていた！」

 

となっている状況です。

 

 

こう考えると、

これまで

「ハザードマップと不動産」

 

を常に考えてきて、

立地選びの他に、

対策をしましょう。

 

と、

お伝えしてきました。

 

備蓄するものに、

マスクも必要だと、

改めて認識させられました。

 

 

地震等の自然災害時も、

液状化等により、下水道、

あるいは浄化槽の損壊等で、

 

街中が汚物だらけに・・・

というのも、

 

川崎市の例をみていると、

可能性としては、ある！

 

ということになります。

 

そんなときに、

市販のマスクでは、

感染症が予防できるかどうかというと、

 

予防できないという、

意見・情報もありますが、

やはり、

 

マスクと、消毒用のスプレーなどは、

「あった方がいい」

ですね。

 

むしろ、自分が感染していた場合に備え、

家族など身近な人に

「感染させないためには必要」

と言えます。

 

ハザードマップは、どうやって使うか？

不動産取引時に水害リスクについても、

情報提供するように協力要請がある、

とご紹介しましたら、

 

将来的には、

津波などと同じように、

義務とする方針であるそうです。

参考：ハザードマップと不動産

水害リスクの説明義務化、国交省　住宅売却・賃貸で、不動産業者に（山形新聞）（リンク切れ時は、コチラ）

 

ハザードマップの情報は、

「取引成立までに」

とのことなので、

 

購入希望者の方から特段、希望しなければ、

売買契約書の説明と押印などの直前に、

 

「重要事項説明を受けた際に初めて知る」

ということに、

多くの場合はなります。

 

現に都心の数社意外には、

ポータルサイトはおろか、

 

当該企業のホームページですら、

災害危険情報・ハザードマップの情報は、

掲載しておりません。

 

「特別警戒区域」などの、

ほぼ再建築ができない場合を除いて。

 

 

ということで、

希望の条件は、

早めに伝えておく必要があります。

 

ただ、地域によっては、

そもそも、

 

「ハザードマップに指定されていないところが、ほとんどない。」

 

という場合もあります。

 

下の画像は、

和歌山県伊都郡かつらぎ町の、

「重ねるハザードマップ」です。

 

殆どの地域が、

何らかのエリアに指定されています。

こうした指定エリアは

被害の想定区域内ではありますけど、

 

大切なのは、

エリア外に移動する他、

「備え」

ということです。

 

マスクと同じように、

日頃から備えておくこと。

 

DIYも、

オシャレやインテリアを

楽しむためもありますが、

 

非常時の復旧の練習としても、

日頃から練習と、工具類を整備しておく、

ということが必要になってきます。

 

 

ハザードマップを活用した不動産購入、

災害時にも役立つDIYなど、

 

お気軽にご相談ください。

 

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田辺領平　LINEで相談できます
観光地域経済研究員
賃貸不動産経営管理士、宅地建物取引士

和歌山県を中心に活動。
加太、雑賀崎、田野など海の見える物件や、
山の物件などの積極的活用方法研究が得意。
自分で出来るDIYの研究と指導も行っている。